サイト売買で失敗しないためには、多くの失敗例に目を通して同じ轍を踏まない具体的戦略を立てることが大事です。
当ページでは、サイト売買でよくある失敗や失敗しないためのコツをご紹介しています。
サイト売却後に新サイトを立ち上げたところ、サイトの買取側から新サイト運営の差し止めを要求されるケースが見られます。
新サイトの差し止めを求められる主な理由は、サイト売却時における競業避止義務違反。新サイトと売却したサイトが酷似していることを理由に、買取側が新サイト運営の差し止めを求める形です。
このようなトラブルのないよう、サイトの売買契約では「類似内容」の定義を明確化することが大切です。
「購入したサイトで予想通りの売り上げが上がらない」という理由で、買取側からサイトの買戻しを求められるケースです。
基本的には、買取側からの買戻しの要求に応える必要はありませんが、このようなトラブルを未然に防ぐためには、契約前に買取側と契約内容を十分に確認し合うことが大事です。「原則として買戻しには応じられないので買戻し特約も付けない」と買取側に伝え、その旨を了承してもらった上で契約を行います。
サイトを譲渡したものの買取側から入金されないケースもあるようです。
大変悪質なケースですが、同種のトラブルに巻き込まれる可能性はゼロではありません。サイトを譲渡する際には、先に入金を確認してからオーナー変更の手続きを行う、という順番にしましょう。
事情あって入金よりサイトの譲渡を先に行う場合には、必ず買取側の身元確認を行います。買取側の正しい住所・氏名等を確認しておけば、事後的に簡易裁判所経由で支払督促を行うことが可能です。
サイト売却後、想像以上に買取側からの質問が多く、そのサポートが大変になってしまうケースがあります。
サイト売買においては、売却側が買取側のサイト運営をサポートする期間を設けることが少なくありません。自分が育てたサイトを引き続き有効に活かしてもらえるよう、多くの売却側はサポートに後ろ向きではないでしょう。
ただし、買取側の中には、基本的なサイト運営スキルを持たず、頻繁に売却側へ質問してくる人もいます。新たなサイトの立ち上げで忙しい売却側にとって、多すぎるサポート依頼に辟易としてしまうこともあります。
売却を急ぐあまり、相場よりも安い価格で売ってしまうケースも見られます。
サイトの取引価格に明確な基準があるわけではありませんが、おおむね相場は「1～3年分の営業利益」ほど。ところが売却側の中には、売却を急ぎたい気持ちから、最初に提示された安い価格に飛びついてしまう人がいます。特にサイト売却の初心者は要注意です。
サイト売買において、買取側から売却側へクレームが入ることはあります。もちろん、売却側の責任であればクレームへ真摯に対応すべきですが、中には売却側の責任とは思えないような内容で、何度もクレームを入れる厄介な相手にあたることがあります。
極端なクレーマーは、「契約のときに説明した」と伝えても、いかに真摯に対応しても、なかなか引いてくれないことが少なくありません。
サーバーやドメインに関する情報、SNSアカウントのログイン情報など、サイトの譲渡の必要な重要情報を聞き出されたのち、買取側が音信不通になるケースも見られるようです。
当然ながら入金は済んでおらず、そのままサイトを乗っ取られた格好となります。個人間でサイト売買を行う際には要注意です。
サイトを買取したいという申し出はあったものの、より高い価格で売りたいと思うあまり、結局は売り時を逃してしまうケースもあります。
明らかに相場より安すぎる場合には見送って良いかもしれませんが、おおむね相場の範囲内であれば、欲を出し過ぎないことも大切。せっかくの縁を逃し、いつまでも買い手のつかない売れ残りサイトに陥る恐れがあるからです。
他のビジネス取引と同様、サイト売買でも「言った、言わない」のトラブルに発展するケースがあります。双方に認識の相違がある以上、トラブルの解決は困難を極めます。
サイト売却の経験が少ない方は、サイト売買サービスに自分のサイトの査定を依頼してみましょう。査定を依頼することで、市場での適正価格と売却希望価格が大きく食い違うことはなくなり、安すぎる価格で損をしたり、高すぎる価格で買い手が付かなかったりなどの失敗を防ぐことができます。
あわせて、売買サイトでたくさんの成約例に目を通し、自分と類似したサイトの成約価格にも目を通してみましょう。
買取側の経験不足や知識不足により、サイト移行がスムーズになされないケースも見られます。サイト移行の失敗は取り返しのつかないトラブルへ発展する恐れがあるため、売買契約に際し、サイト移行に技術的な問題がないかどうかを確認しておきましょう。
サイト移行のマニュアルを用意している売買サイトや、サイト移行代行サービスを提供している売買サイトもあります。買取側に技術的な不安がある場合には、それらサイトに案件を移動してから改めて契約を促す形でも良いでしょう。
サイト譲渡後の入金トラブルが発生しないよう、個人交渉による直接契約ではなく、エスクローサービスを提供している売買サイトを経由した契約をおすすめします。
エスクローサービスとは、売買サイト等の第三者が間に入り、代金決済等の安全性を確保するサービスです。全ての売買サイトがエスクローサービスを提供しているわけではないので、事前に確認の上で売買サイトを選ぶようにしましょう。
