サイトを1個売却したいと思うときと、運営企業ごと売りたいというときと、当然動き方が異なります。
大手総合仲介会社では、1個のサイト単位ではあまり時間や手間をかけてくれないので、自分でプラットフォームに登録するか、パッと売却してしまうかが良いでしょう。
そんなニーズを叶えることができるサービスがすぐにわかるページです。
ここでは、手軽なサイト売買ができ、それぞれ独自の強みを持つおすすめサイト売却サービスである、以下の3社を詳しく紹介しています。
それぞれ強みが違うので、サイトキャッチャーとラッコM&Aに登録、IT事業売れるくんでは自動査定を試してみるといいでしょう。
IT事業売れるくんは、金額がハマればそのまま売却に移行できます。
手軽なサイト売買ではなく、もっと高く売れるサービスを探しているなら以下のページにおすすめ会社を掲載しています。
サイト売買・M&A実績は1,200件以上、登録売却件数は6,000件。サイト売買の運営は16年を超え、サイト売買が一般化する前からいち早く売買をプラットフォームにて行えるようにした存在※です。
サイトキャッチャーでは売り手も買い手も同様に税込成約金額に対して3％の手数料（最低料金55,000円）がつきます。
「売り手が無料のサービスのほうが得では？」と思う側面もあると思いますが、買い手側の手数料が低めに設定されているので、買い手側としてはサイトキャッチャーで買う動機ができます。
売り手としては、買い手が積極的なサービスを利用することはプラスに働きます。また、手数料を鑑みると、少し高く売れる可能性もあります。それがサイトキャッチャーに登録すべき理由です。
2023年の成約数が1,484という、サイト売買サービスの中でもNo.1の実績を誇ります。（当メディア調べ）
掲載数、成約数、サイト売買サービスのシェアを見ても、ラッコM&Aは非常に多くの割合を占め、年々その成約数を伸ばしています。
そのため、ラッコM&Aに登録するのは、「とりあえず当たり前でしょう」というのがサイト売買サービスを活用する人の気持ちではないでしょうか。売り手側の手数料無料（買い手は5％）というのもあるので、まず登録すべきサービスと言えます。
2021年11月16日創立以降の2年半の間で100件の買い取り（M&A、事業継承）の実績があります。
WEB上で自動査定を行い、金額が意向に添ったものであればそのまま売却の申込をすることが可能。サイトはIT事業売れるくんを運営するFUNDiTがそのまま買い取るため、買い手を待たずに現金化することができます。
他の2サービスと違い、サービスに登録するための紹介文なども一切用意しなくて良いという、面倒な工程がないサービスです。
変化する市場環境への対応、資金不足、後継者不足などの課題を抱えるIT事業の創業者・所有者向けのWebサービスです。会員登録不要で、 IT事業の創業者・所有者は、わずか数分の簡単な情報入力を行うだけで、運営する事業の売却適正価格をすぐに確認できます。
「SMART」は、豊富な実績を誇る東証プライム上場企業「ストライク」が1998年から運営しているM&Aプラットフォームです。売り手企業や買い手企業が匿名で掲載され、情報漏洩のリスクが低いのが特徴です。希望者にはM&Aに役立つメルマガを配信しています。
「誰でも、どこでも、簡単に、自由に、M&Aができる社会を実現する」をビジョンとするM&A総合支援プラットフォームです。豊富な案件が登録されており、会社を「売りたい」人は約22万件の買い手から、「買いたい」人は常時約23,000件*の案件から相手を探すことが可能です。
「Gomez M&Aプラットフォームサイトランキング」で2年連続総合1位を獲得したM&Aプラットフォームです。1案件あたり平均15件*ものオファーが届くため、多くの候補の中から、適切な買い手を選ぶことが可能です。交渉、成約するためにはプレミアム会員への登録が必要です。
買い手と売り手が直接コミュニケーションを取ることで、スピーディーかつ納得のM&Aを実現できるよう、さまざまなコンテンツを提供しています。買い手企業を手軽に探せるほか、サイト売却について経験豊富なM&Aアドバイザーに無料で相談可能です。
中小企業や個人事業主が、インターネット上で売り手・買い手を見つけられるM&Aサービスです。利用は無料（買い手のみ成約時に費用が発生）となっており、交渉の状況や次にやるべきことがわかりやすく表示されているため、初めての方も安心して利用できます。
2006年の設立以来、Webマーケティング支援や自社メディアの運営を通して培ったノウハウやネットワークを活用し、IT/Web事業専門のマッチングを実現。サービス開始から3年半（2024年4月時点）で買い手企業1,800社※を突破しています。
売主は無料、買主は成約額の5％（最低55,000円/税込）で利用できるサイト売買プラットフォームです。
成約数はIT領域のみで3,402件（2024年3月22日調査時点）、成約額は24.19億円（2024年3月22日調査時点）となっています。また、リーガルサポートも充実しているのが特徴です。
2005年6月の開設以来、サイト売買サービスを提供しています。過去の販売情報も閲覧できる点が魅力。さまざまな案件を比較しながら、じっくりとサイトを選ぶことが可能です。
プランは交渉を売り手・買い手が直接行う「直接交渉プラン」と仲介担当者に任せる「サイト売買仲介プラン」の2種類です。
自社で運営しているサイトを売却したい場合には、できるだけスムーズに進めるためにもあらかじめ流れや注意点について把握しておくことが大切です。そこでこちらの記事では、サイト売却の流れやメリット・デメリット、売却時の注意点などをまとめました。
Webサイトを売買した場合の基本的な会計処理についてまとめています。
法人と個人では処理方法が異なることから、「法人がWebサイトを売却したケース」と、「個人事業主がWebサイトを売却したケース」に分けて紹介。
副業としてサイト売買を検討している場合、あらかじめ知っておきたいポイントや注意点を紹介しています。また、サイト売買を副業にするメリットもまとめていますので、ぜひ参考にしてください。
ECサイト売却には、資金調達や事業整理、経営効率の向上などのメリットがあります。売却益を新規事業や既存事業の強化に活用することで、経営資源を収益性の高い分野に集中させ、企業競争力を高めることが可能です。ECサイト売却の成功には、適正な価格の設定が欠かせません。専門家のサポートも活用し、トラブルを未然に防ぐことが重要です。
